研究業績:研究論文

1993年以降の研究論文です。1992年以前は部分的です。
別ページに掲示した「研究業績:その他」との区別の基準はあいまいです。

2018 遠藤公嗣「職務基準賃金の展望」『労務理論学会誌』第27号(2018年3月30日刊)19-32頁

2017 遠藤公嗣「ILO100号条約の審議過程と賃金形態」『季刊労働法』256号(2017年3月15日刊)41-56頁

2016 遠藤公嗣『社会経済からみた「同一(価値)労働同一賃金」と法律家の言説』『季刊・労働者の権利』315号(2016年7月)32-41頁

2016 遠藤公嗣「日本的雇用慣行の最終的確立は何時なのか?」『社会政策』第8巻第1号、82-92頁
   (付 遠藤公嗣「小特集に寄せて:「高度成長」と「日本的雇用慣行」の再検討」、同69頁)

2016 遠藤公嗣「ニューヨーク市にあるワーカーセンターの現状」『明治大学社会科学研究所紀要』54巻2号27-38頁

2016 Koshi Endo「Pay System Reform in Japan since 1991」『(明治大学)経営論集』63巻3・4号29-39頁

2015 遠藤公嗣「経済学の多様な考え方の効用―パート労働者の労働供給についての研究例から―」八木紀一郎(代表)・有賀裕二・大坂 洋・大西 広・吉田雅明編『経済学と経済教育の未来』(桜井書店、2015年4月1日)第8章 185-193ページ

2014 遠藤公嗣「労働における格差と公正−「1960年代型日本システム」から新しい社会システムへの転換をめざして−」『社会政策』5巻3号、11-24ページ

2014  労務理論の到達点から考える労使関係 『労務理論学会誌』第23号(労務理論の再検討)59-72ページ

2012 " Women's Labour NPOs and Women's Trade Unions in Japan, "in Suzuki, Akira (ed.) Cross-National Comparisons of Social Movement Unionism: Diversities of Labour Movement Revitalization in Japan, Korea and the United States, Peter Lang, 2012, pp. 239-260に所収

2012 日本における非正規雇用の拡大と個人加盟ユニオンの展開
    横田伸子・塚田広人編著『東アジアの格差社会』(御茶の水書房、2012年8月30日)第8章、133-151頁に所収

2011 雇用の非正規化と労働市場規制
    大沢真理編『承認と包摂へ――労働と生活の保障 (ジェンダー社会科学の可能性 第2巻)』 (岩波書店、2011)143-166頁に所収

2011  非正規労働者の組織化−企業内組合と個人加盟ユニオン−
    『(明治大学)経営論集』58巻3号、pp.1-16. (2011年03月)

2010 第4章 日本における職務評価システムの論点
    森ます美・浅倉むつ子編『同一価値労働同一賃金原則の実施システム』(有斐閣、2010)、169-194頁に所収。

2009 雇用・労働政策の変容
    『社会政策』vol.1-3(2009年09月05日)pp.5-14.

2008 職務給と「同一価値労働同一賃金」原則−均等処遇のために−(下)
    『労働法律旬報』1686号28-37頁。(08年12月)

2008 職務給と「同一価値労働同一賃金」原則−均等処遇のために−(上)
    『労働法律旬報』1684号58-67頁。(08年11月)

2008 労働組合と雇用審判所事件-TUC調査報告書の考察-
    『(明治大学)経営論集』55巻2・3合併号、pp.75-94. (2008年03月)

2007 雇用審判所事件で申立人労働者が受ける法律支援
    『(明治大学)経営論集』54巻3・4合併号、pp.65-84.(2007年03月)

2007 日本の個別労働紛争  『(明治大学)経営論集』54巻3・4合併号、pp.165-176.(2007年03月)

2006 組合員を法律支援する英国の労働組合−運輸一般労働組合(T&G)の事例−
     『(明治大学)経営論集』54巻2号、pp.1-24.(2006年12月)

2006 英国の個別労働紛争について−理論概念の諸問題と史的な概観−
     『(明治大学)経営論集』54巻1号、pp.27-56. (2006年12月)

2006 The Three or Four Pillars Employment System in Transition
    Meiji Business Review(『(明治大学)経営論集』)53-4, pp.9-20.

2004 賃金形態論の途絶:小池和男「賃金の上がり方」論
     『大原社会問題研究所雑誌』533号 pp.47-69.
     (大原社会問題研究所のホームページでpdfファイルを公表 論文名をクリックしてください)

2004 Are Personnel Assessments Fair ?
    Masami Nomura and Yoshihiko Kamii (eds.) Japanese Companies: Theories and Realities
    Trans Pacific Press (Melbourne, Australia)  pp.1-19.

2004 イギリスにおける人事査定制度  『明治大学社会科学研究所紀要』42巻2号 pp.5-32.

2002 社会政策学会における労働研究
    社会政策学会第104回大会(2002年5月26日)発表論文(本ホームページで公表 論文名をクリックしてください)

2002 TNUNにおける人事考課制度の公正さ  『(明治大学)経営論集』50巻1号 pp.79-103.

2002 技能の諸概念と人事査定  『(明治大学)経営論集』49巻1.2合併号 pp.89-109.

2001  人事査定は公正か   野村正實・上井喜彦編『日本企業:理論と現実』(ミネルヴァ書房)、pp.3-27.

2000 賃金 『大原社会問題研究所雑誌』501号 pp.1-12.

2000 労働基準法の国際的背景  『日本労働法学会誌』95号、pp.139-158.

2000 大卒女性のキャリアパターンと就業環境
    『社会政策学会誌』3号(社会政策における国家と地域)pp.155-171. [森ます美・木下武男氏と共著 遠藤公嗣は第3著者]

1998  'Japanization' of a Performance Appraisal System: A Historical Comparison of the American and Japanese Systems.  Social Science Japan Journal, vol. 1, no.2, pp. 247-262.

1997  Sex and Union Member Discrimination under the Satei System in the Japanese Firm.
     Review of Radical Political Economics, vol.29, no.2, pp. 26-44. 

1996 人事査定制度の日本化
    橋本寿朗編著『日本企業システムの戦後史』(東京大学出版会)所収 pp. 109-157.

1996  Karrierestrukturen und Personalmanagement in japanischen Unternehmen(文献サーベイ)
     Kerstin Teicher (Hrsg.) Bildung und Beschaftigung in der japanischen Forschungsliteratur
     (ifo Institut fur Wirtschaftsforschung e. V. Munchen) 所収pp. 239-286.

1996 人事査定制度の日米比較
     『大原社会問題研究所雑誌』449号 pp. 1-29.

1996  Grundzuge des Personalmanagements in japanischen Unternehmen aus kritischer Sicht.
     Ulrich Jurgens (Hrsg.) Stutzpfeiler des japanischen Erfolgsmodells (Hans Bockler Stiftung) 所収 pp. 87-122.

1995 労働組合と民主主義
    中村政則・天川晃・尹健次・五十嵐武士編『戦後日本 占領と戦後改革 第4巻』(岩波書店)所収 pp. 65-96.

1995 査定制度にみる差別の可能性 
    花見忠編『アメリカ日系企業と雇用平等−日米合同調査報告−』(日本労働研究機構) 所収 pp. 103-116.

1995 米国における大卒のnon-exemptの被用者
    『賃金と社会保障』1161号(9月上旬)pp. 37-47.

1995 人事査定制度の日本化ーアメリカと日本の二つの軌跡ー
    『社会経済史学会第64回全国大会共通論題報告要旨』

1995 電産賃金体系における能力給と人事査定
    『大原社会問題研究所雑誌』437号pp. 1-38.

1994  Betriebliche Beforderungskriterien und Karrieremodelle.
     Helmut Demes und Walter Georg (Hg.) Gelernte Karriere−Bildung und Berufsverlauf in Japan−(indicium verlag)所収 pp. 385-420.

1994  Satei( Personal Assessment) and Interworker Competition in Japanese Firms.
     Industrial Relations (U.C.Berkeley) vol. 33, no.1, pp. 70-82.

1993 アメリカの大卒ホワイトカラ−に残業手当はつかないのか
    −小池和男著『アメリカ のホワイトカラ−』のサ−ビス残業論を批判する−
    『賃金と社会保障』1119号(12月上旬)pp. 14-37.

1993 文献研究:企業内における昇進とキャリア形成
    『賃金と社会保障』1117号(11月上旬)pp. 40-54.

1993 査定制度による性と信条の差別
    『日本労働研究雑誌』398号pp. 37-48.

1987 戦時下の朝鮮人労働者連行政策の展開と労資関係
    『歴史学研究』567号、pp 1-15, 32.

1985 戦後労働運動史研究の動向(1945-1953)
    『労働運動史研究会会報』10号 pp.7-10.

1981 一九五〇年代の国労分会活動-現行労働条件規制の出発点-
    『社会政策学会年報』第25集(日本労使関係の現段階)pp.97-121

1980 戦後日本労働運動史の研究動向と課題
    『季刊 労働法』116号(夏号)pp. 174-183.