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この明治大学・エコ・グッズ、サービス＆ビジネス博物館の展示対象、エコ・グッズについて説明します。 |
エコ・グッズには、第１に、同一用途・同一機能の「代表的な財（グッズ）」（「一般的標準的商品」と同義）と比較した場合に、生産・流通・販売・使用・廃棄の全過程（ライフ・サイクル）において、総体として、自然環境に及ぼす負荷（マイナスの影響）が顕著に低い、特定の非耐久的な消費財が含まれます。これは「環境負荷を低減化された商品」、即ちエコ・一般・グッズと定義できます。
第２に、エコ・グッズには、太陽光発電装置やごみ処理装置や家庭用浄化槽などの環境負荷の低減それ自体を目的として設計され、製造・販売される耐久消費財が含まれます。これを、環境負荷を低減化する商品の一部であるエコ・耐久グッズといい、非耐久消費財としてのエコ・一般グッズと同様に、家庭が消費するものとして同一範疇におき、本館では展示・紹介しています。
なお、以上のエコ・消費財（耐久的および非耐久的消費財）が、同一用途・同一機能の「代表的な財（グッズ）」（「一般的標準的商品」と同義）と比較した場合に、若干高価であっても、環境の保全のために積極的に選好する消費者をグリーン・コンシューマーと呼びます（文末の補足説明を参照されたい）。
本博物館では、この広義のエコ・グッズの解釈をより限定して、独自の定義を採用しておりますので、学芸員の外川君から解説してもらいましょう。
本館では、展示・紹介するエコ・グッズを、館長が今のべました、次の二つの条件を満たすものとして、より狭く定義しています。
なお、
①環境負荷を低減化された非耐久的な消費財に対して、政府（中央政府および自治体政府）が公認のラベルやマークの添付を認可（環境ラベリング）することで、上記の「一般的標準的商品」との差異を消費者に周知させて、その購買を促進している特定の財（エコマーク付商品あるいはエコラベリング商品という）。
②環境負荷を低減化された非耐久的な消費財の製造・販売を主要な目的として設立された企業により、上記の政府公認のエコラベリングを受けずに、生産・流通・販売される商品であり、第三者機関の認証を得て、消費者および社会からエコ・グッズとして広く認知されている特定の財（自己表明-第三者認証型のエコグッズ）。
③エコ耐久グッズ（エコ耐久消費財）については次のような限定した定義を採用しています。つまり、政府（中央政府および自治体政府）が、エコ耐久消費財の購入者に対して、環境補助金の交付を行う制度を確立・運営している事実をもって、「環境負荷を低減化する商品」であると指定しているとみなしています。
第３にエコ・グッズには、企業が生産設備に付加して環境影響（汚染=bads） を軽減する装置や機器（anti-bads）をも含みます。これら環境装置の製造業者は、顧客企業が自己および他者のために行う環境負荷の削減を目ざす諸活動に対して、装置や機器などの製造（および販売）を有償で行い、実際に環境負荷の削減を実現する事業を行っており、環境ハード・ビジネスとも呼ばれます。なお、これらの装置が家庭用に改良されたものについては、既に言及したエコ・耐久グッズ（消費財）と呼ぶことになります。
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