山本昌弘出版業績

出版業績

  I. 著書

(12) 『指標とランキングでわかる本当のホワイト企業の見つけ方』東洋経済新報社、2014年7月3日、1-214ページ(監修、東洋経済CSRプロジェクトチーム・岸本吉浩著)。

(11) 『株とは何か―市場・投資・企業を読み解く―』講談社選書メチエ、2011年6月10日、1-253ページ。

(10) 『行動経済学の理論と実証』勁草書房、2010年1月25日、i-338ページ(千田亮吉・塚原康弘との共編著)。

(9) 『実証会計学で考える企業価値と株価―本当にいい会社の見分け方―』東洋経済新報社、2009年9月8日、1-222ページ(東洋経済新報社財務・企業評価チームとの共編著)。

(8) 『会計とは何か―進化する経営と企業統治―』講談社選書メチエ、2008年6月10日、1-236ページ。

(7) 『国際会計論―国際財務会計と国際管理会計―』文眞堂、2008年4月1日、i-283ページ。

(6) 『会計制度の経済学』日本評論社、2006年3月10日、1-258ページ。

(5) 『キャリアアップの投資術―専門職大学院でスキルを磨く―』PHP新書、2003年7月2日1-199ページ。

(4) 『多元的評価と国際会計の理論』(明治大学社会科学研究所叢書)、文眞堂、2002年10月10日、i-265ページ。

(3) 『国際会計の教室―IASがビジネスを変える―』PHP新書、2001年3月1日、1-220ページ。

(2) 『国際戦略会計―グローバル経営に不可欠な会計の知識―』文眞堂、1999年6月20日、i-262ページ。

(1) 『戦略的投資決定の経営学』文眞堂、1998年4月1日、i-241ページ。


  
II. 論文等

(113) 「統合報告の進化がCSRを大きく変える―国際財務報告基準の作成と同じ流れでEU基準が世界標準に―」『CSR企業白書2017』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6734号、2017年7月5日、26-33ページ。

(112) 「国際財務戦略」諸上茂登・藤沢武史・嶋正編『国際ビジネスの新機軸―セミ・グローバリゼーションの現実の下で―』同文舘出版、2015年3月10日、185-198ページ。

(111) 「CSR評価を用いた投資銘柄選択のファジィ条件つき確率モデル」明治大学経営品質科学研究所『企業のサステナビリティ戦略とビジネス・クォリティ』明治大学社会科学研究所「総合研究」2014年度前期研究成果報告論文集、2014年9月、73-83ページ(山下洋史・山下遥との共著)。

(110) 「CSR評価の重みつきファジィ情報路モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第95巻第1号、2012年10月22日、1-15ページ(山下洋史・萩原統宏との共著)。

(109) 「投資決定と事後監査を統合した企業価値評価モデルの研究」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第51巻第1号、2012年10月10日、pp. 85-96。

(108) 「信頼される会社ランキング」明治大学商学部編『ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―』同文館出版、2012年3月30日、164-65ページ。

(107) 「CSR格付をみてみよう」明治大学商学部編『ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―』同文館出版、2012年3月30日、162-63ページ。

(106) 「企業のCSR情報を活用しよう」明治大学商学部編『ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―』同文館出版、2012年3月30日、160-61ページ。

(105) 「CSR評価の一因子ファジィ情報路モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第94巻1号、2011年11月22日、33-49ページ(山下洋史、萩原統宏との共著)。

(104) 「『信頼される会社』の研究―『東洋経済CSR企業ランキングデータによる実証分析―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第94巻1号、2011年11月22日、19-32ページ。

(103) 「バブル期の財務データを用いた一因子二段階情報路モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第94巻1号、2011年11月22日、1-18ページ(山下洋史、鄭年皓との共著)。


(102) 「企業価値評価における利益とキャッシュ・フロー」『証券経済学会年報』証券経済学会、第46号、2011年7月31日、221-225ページ。

(101) 「経営実態と支援のあり方」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、127-136ページ。

(100) 「日本企業の利益管理―行動ファイナンスに基づく実証研究―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第92巻第2号、2010年1月30日、1-15ページ。

(99) 「日本企業におけるリアル・オプション指向」千田亮吉・塚原康弘・山本昌弘編『行動経済学の理論と実証』勁草書房、2010年1月25日、103-129ページ。

(98) 「中小企業の海外進出に対する効果的支援」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、171-179ページ。

(97) 「企業価値を高めるSVA(株主付加価値)」(財務指標から見た企業評価番外編B)『東洋経済統計月報』東洋経済新報社、第68巻第12号、2008年12月1日、30-33ページ。

(96) 「問題が多い当期利益を使った企業評価」(財務指標から見た企業評価番外編A)『東洋経済統計月報』東洋経済新報社、第68巻第11号、2008年11月1日、30-33ページ。

(95) 「当期利益は管理できる」(財務指標から見た企業評価番外編@)『東洋経済統計月報』東洋経済新報社、第68巻第10号、2008年10月1日、30-33ページ。

(94) 「中小企業のM&Aに対する効果的支援のありかた」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、124-136ページ。

(93) 「新会社法とコーポレート・ガバナンス」『経営民主主義』経営民主ネットワーク、第34号、2007年4月30日、46-57ページ。

(92) 「国際会計論への誘い―または人生を変える授業―」『明治』明治大学広報部、第34号、2007年4月1日、22-23ページ。

(91) 「グローバル・ビジネスの財務戦略」諸上茂登・藤沢武史・嶋正編『グローバル・ビジネス戦略の革新』同文舘出版、2007年3月27日、189-206ページ。

(90) 「戦略的投資決定」『わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号104号、2007年3月、204-212ページ。

(89) 「財務指標スクリーニングブック―財務指標徹底活用編―」『会社四季報CD-ROM』2007年1集新春号付録、東洋経済新報社、2006年12月31日、1-50ページ。

(88) 「若林秀樹の『希望立国、ニッポン』実現への15の突破口」若林秀樹編『希望立国、ニッポン―15の突破口―』日本評論社、2006年9月20日、363-378ページ。

(87) 「簡素で骨太な租税制度をめざして」若林秀樹編『希望立国、ニッポン―15の突破口―』日本評論社、2006年9月20日、99-117ページ。

(86) 「留学の効果」『中国系企業による国内進出の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号99号、2006年3月、102-108ページ。

(85) 「世界標準化するもの、すべきでないもの」『ターンアラウンドマネージャー』銀行研修社、第2巻第2号、2006年2月1日、9ページ。

(84) 「実証的会計理論に基づいた報告利益管理に関する実証研究―階層的エントロピー・モデルによる多元的な企業評価」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第44巻第1号、2005年10月、181-201ページ。

(83) 「会計2007年問題―日本の会計基準はEUでも通用しなくなる!?―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第83巻第21号、2005年4月11日、122-123ページ。

(82) 「経済分析における会計データ」(会計制度の経済学第12回)『経済セミナー』日本評論社、第602号、2005年3月1日、64-68ページ。

(81) 「会計監査―重要度増す米の国際会計士連盟―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第83巻第9号、2005年2月14日、92-93ページ。

(80) 「企業価値極大化に有用なキャッシュフロー計算書」(会計制度の経済学第11回)『経済セミナー』日本評論社、第601号、2005年2月1日、94-98ページ。

(79) 「国際会計基準2007年問題―欧州市場の資金調達に影響―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第83巻第2号、2005年1月4日、94ページ。

(78) 「利益管理が施される損益計算書」(会計制度の経済学第10回)『経済セミナー』日本評論社、第600号、2005年1月1日、80-84ページ。

(77) 「時価評価が拡大するバランス・シート」(会計制度の経済学第9回)『経済セミナー』日本評論社、第599号、2004年12月1日、88-92ページ。

(76) 「『利益管理』の現実を認める米国の新会計学」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第82巻61号、2004年11月2日、75-76ページ。

(75) 「『粉飾決算』『V字回復』の手法と実例」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第82巻61号、2004年11月2日、72-74ページ。

(74) 「多国籍企業に不可欠な会計システム」(会計制度の経済学第8回)『経済セミナー』日本評論社、第598号、2004年11月1日、64-68ページ。

(73) 「実証的会計学の潮流」『會計』森山書店、第166巻第4号、2004年10月1日、18-28ページ。

(72) 「世界で活躍するアカウンタント―グローバル資本市場を支える会計監査―」(会計制度の経済学第7回)『経済セミナー』日本評論社、第597号、2004年10月1日、82-86ページ。

(71) 「日本的会計制度の変質―高度経済成長からバブル崩壊へ―」(会計制度の経済学第6回)『経済セミナー』日本評論社、第596号、2004年9月1日、52-56ページ。

(70) 「比較会計制度分析―大陸型会計制度の限界―」(会計制度の経済学第5回)『経済セミナー』日本評論社、第595号、2004年8月1日、64-68ページ。

(69) 「会計標準化の国際政治経済学」(会計制度の経済学第4回)『経済セミナー』日本評論社、第594号、2004年7月1日、69-73ページ。

(68) 「エコノミストの会計学説史」(会計制度の経済学第3回)『経済セミナー』日本評論社、第593号、2004年6月1日、87-91ページ。

(67) 「新制度派経済学の方法論と会計制度―WilliamsonからCoaseへ―」『同志社商学』同志社大学商学会、第56巻第1号、2004年5月31日、119-132ページ。

(66) 「会計と経済学―経済学と会計学の微妙な関係―」(会計制度の経済学第2回)『経済セミナー』日本評論社、第592号、2004年5月1日、85-89ページ。

(65) 「会計監査―必要となる監査法人のグローバル化・巨大化―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊4月12日号、2004年4月12日、94-95ページ。

(64) 「市場と会計―新制度派経済学による比較分析―」(会計制度の経済学第1回)『経済セミナー』日本評論社、第591号、2004年4月1日、80-84ページ。

(63) 「情報理論に基づく会計測定の実証研究―会計情報によるポートフォリオ選択のモデル試論―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第86巻第2号、2004年1月31日、43-61ページ。

(62) 「グローバル・ビジネスの会計問題を実証的に研究する―シリーズ研究最前線―」『明治』明治大学広報部、第21号、2004年1月15日、42-43ページ。

(61) 「会計学の研究動向と基本文献(6)―企業評価論―」『丸善新刊洋書ご案内(社会科学)』丸善、A-1310号、2003年12月、30-31ページ。

(60) 「会計学の研究動向と基本文献(5)―管理会計論―」『丸善新刊洋書ご案内(社会科学)』丸善、A-1309号、2003年11月、30-31ページ。

(59) 「資本予算と投資事後監査―会計情報の整合性問題と正準相関分析―」『會計』森山書店、第164巻第4号、2003年10月1日、70-80ページ。

(58) 「会計学の研究動向と基本文献(4)―不正経理問題―」『丸善新刊洋書ご案内(社会科学)』丸善、A-1308号、2003年10月、28-29ページ。

(57) 「会計監査改革―グローバル化に対応―」『読売新聞』読売新聞東京本社、第45788号、2003年9月15日、9ページ。

(56) 「会計学の研究動向と基本文献(3)―財務会計制度―」『丸善新刊洋書ご案内(社会科学)』丸善、A-1307号、2003年8・9月、44-45ページ。

(55) 「米国企業改革法と日本のコーポレート・ガバナンス改革」『経営民主主義』経営民主ネットワーク、第23号、2003年8月、46-57ページ。

(54) 「会計学の研究動向と基本文献(2)―財務会計理論―」『丸善新刊洋書ご案内(社会科学)』丸善、A-1306号、2003年7月、28-29ページ。

(53) 「会計学の研究動向と基本文献(1)―国際会計論―」『丸善新刊洋書ご案内(社会科学)』丸善、A-1305号、2003年6月、24-25ページ。

(52) 「企業会計基準―着実に進展する日米欧基準の統合―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊4月14日号、2003年4月14日、104-105ページ。

(51) 「企業の財務報告と利益管理―P. Healyの任意開示理論と日本企業の実証分析―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第85巻第2号、2003年2月22日、185-199ページ。

(50) 「アメリカの不正経理問題とその対策」『電機総研リポート』電機連合総合研究センター、第281号、2003年12月11日、8-15ページ。

(49) 「英語・パソコン・国際会計―アメリカから見た日本の商学教育―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第85巻第1号、2002年12月10日、29-38ページ。

(48) 「日本経済のグローバル化と国際会計基準」『経済セミナー』日本評論社、第574号、2002年11月1日、22-25ページ。

(47) 「国際会計基準の導入と労使協議体制の変革」『経営民主主義』経営民主ネットワーク、第19号、2002年4月30日、36-47ページ。

(46) 「投資家重視の国際会計基準の導入―短期収益圧力強まるが、長期的視点も重要―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊4月8日号、2002年4月8日、30-33ページ。

(45) 「労働条件に関する『余裕‐代替性』の分析モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第84巻第4号、2002年3月10日、39-52ページ。

(44) 「日本企業の国際資本予算―多変量解析モデルによる実証分析―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第84巻第1号、2002年2月22日、147-163ページ。

(43) 「国際会計基準―資本市場の国際統合で加速する世界標準化―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊2月11日号、2002年2月11日、112-113ページ。

(42) 「含み依存型からリスク管理型へ転換期迎える企業経営」『リスクマネジメント・ビジネス』ダイヤモンド社、平成14年2月号、2002年2月1日、2-5ページ。

(41) 「国際会計基準によって変質する日本的経営」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第40巻第1号、2001年10月31日、71-90ページ。

(40) 「労働時間における企業の『余裕と代替性』の分析」『電機総研リポート』電機連合総合研究センター、第269号、2001年9月20日、2-8ページ。

(39) 「信用度"超低下"企業に『利益』をもたらす負債時価会計の怪」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊8月6日号、2001年8月6日、21-23ページ。

(38) 「強い国際競争力を持つ企業の研究」電機連合総合研究センター編『ビジネスコストと企業の競争力―電機産業を中心にした競争力の研究―』電機連合総合研究センター、2001年8月、72-83ページ。

(37) 「いますぐ『国際会計』を学ぼう」『THE 21』PHP研究所、第197号、2001年4月1日、72-73ページ。

(36) 「今年から3月末の為替レートが企業業績を左右する」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、3月27日号、2001年3月27日、77ページ。

(35) 「時価会計の下では資産はリスクそのもの」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、3月27日号、2001年3月27日、78-79ページ。

(34) 「バブル期の収益性分析に関する交互最小二乗モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第83巻第4号、2001年3月25日、41-54ページ。

(33) 「多変量解析モデルによるバブル期の財務データ分析」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第39巻第2号、2001年3月20日、287-303ページ。

(32) 「トランスナショナル企業の管理会計」『商学論究』関西学院大学商学研究会、第48巻第4号、2001年3月16日、35-50ページ。

(31) The Impact of Taxation on Capital Investment 『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第83巻第2号、2001年2月28日、233-244ページ。

(30) 「多変量解析モデルによる会計国際的調和化の分析」『會計』森山書店、第158巻第5号、2000年11月1日、663-675ページ。

(29) 「投資事後監査と管理会計―英国における論争を中心に―」『経理知識』明治大学経理研究所、第79号、2000年9月、73-85ページ。

(28) 「移転価格税制とは何か求められる国際税務戦略―」『旬刊経理情報』中央経済社、第926号、2000年8月10日、8-12ページ。

(27) 「国際会計基準によってベンチャー企業は飛躍する」『国民生活金融公庫 調査月報』中小企業リサーチセンター、第467号、2000年3月、38-41ページ。

(26) 「連結経営の理論について―M. Gooldのグループ経営戦略論を中心に―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第82巻第2号、2000年1月、267-281ページ。

(25) 「会計基準のグローバル・スタンダード化が日本企業に及ぼす影響―電機企業30社の財務分析―」『電機総研リポート』電機連合総合研究センター、第251号、1999年11月10日、2-9ページ。

(24) 「日本的経営を国際会計基準に適合させるにはどうしたらよいか」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊11月1日号、1999年11月1日、10-13ページ。

(23) 「国際会計基準が日本企業の会計行動に及ぼす影響の研究」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第38巻第1号、1999年10月20日、103-113ページ。

(22) 「国際会計基準によるキャッシュ・フロー情報の分析と展開」『経理知識』明治大学経理研究所、第78号、1999年9月30日、21-31ページ。

(21) 「連結とキャッシュフローからみる優良会社」電機連合総合研究センター編『良い会社 悪い会社―新しい企業評価基準を求めて―』東洋経済新報社、1999年3月18日、191-218ページ。

(20) 「無責任な会社経営者」電機連合総合研究センター編『良い会社 悪い会社―新しい企業評価基準を求めて―』東洋経済新報社、1999年3月18日、80-103ページ。

(19) 「英国企業との比較で見た日本企業の資本予算」『會計』森山書店、第153巻第6号、1998年6月1日、57-67ページ。

(18) 「日本企業における経営戦略的投資決定(4)―資本予算のプログラム化―」『旬刊経理情報』中央経済社、第846号、1998年3月10日、16-22ページ。

(17) 「会計・組織・市場―国際会計へのグローバル企業アプローチ―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第80巻第3・4号、1998年2月25日、345-359ページ。

(16) 「日本企業の海外投資決定―アンケート調査と事例研究―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第80巻第1・2号、1998年2月25日、279-296ページ。

(15) 「日本企業における経営戦略的投資決定(3)―資本予算のプロセス―」『旬刊経理情報』中央経済社、第844号、1998年2月20日、12-17ページ。

(14) 「日本企業における経営戦略的投資決定(2)―資本予算のシステム―」『旬刊経理情報』中央経済社、第842号、1998年2月1日、12-17ページ。

(13) 「日本企業における経営戦略的投資決定(1)―資本予算の評価技法―」『旬刊経理情報』中央経済社、第840号、1998年1月1日、12-18ページ。

(12) 「戦略としての投資プロジェクト」『速報税理』
ぎょうせい、第16巻第9号、1997年3月21日、1ページ。

(11) “Strategic Decisions and Corporate Governance in Japan,” in Vassilis Papadakis and Patrick Barwise (eds.), Strategic Decisions (Dordrecht: Kluwer Academic Publishers, 1997) pp. 145-161.

(10) “Strategic Capital Budgeting in the Japanese Companies: An Anglo-Japanese Comparison,” Bulletin of the Institute of Social Sciences, Meiji University, Vol. 20, No. 1 (1997) pp. 1-17.

(9) 「東北経済のグローバル化と外資系企業の役割」東北開発研究センター編『複合的ネットワーキングで創る循環型産業経済―東北における産業構造再編成の方向―』東北開発研究センター、1996年6月30日、20-34ページ。

(8) 「ストラテジック・コントロールと投資決定」『會計』森山書店、第148巻第2号、1995年8月1日、243-253ページ。

(7) “Information Flows in the Investment Decision Process: The Japanese Case Study in Strategy” 『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第57巻第1号、1995年4月3日、185-198ページ。

(6) 「戦略的投資決定とコントロール・システム」『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第56巻第2号、1994年9月16日、121-137ページ。

(5) “A Social and Organisational View of Capital Budgeting” 『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第55巻第3号、1994年1月24日、409-421ページ。

(4) 「戦略的投資決定における経営者の役割と情報システムの機能」『會計』森山書店、第145巻第1号、1994年1月1日、57-68ページ。

(3) 「マネジメント・コントロールとストラテジック・コントロール」『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第55巻第2号、1993年11月10日、157-168ページ。

(2) 「戦略的投資決定の理論について」『経済論叢』京都大学経済学会、第150巻1号、1992年7月1日、72-87ページ。

(1) “The Cultural Significance of Accounting in Japan,” Scandinavian Journal of Management, Pergamon, Vol. 5, No. 4, 1989, pp. 235-250.



  III. その他

(94) インタビュー「中小企業の『大廃業時代』」『公明新聞』公明党機関紙発行委員会、第17995号、2017年10月28日、4ページ。

(93) エッセイ「経理研究所で公認会計士になろう」『公認会計士への道―明高卒業生の合格体験記―』明治大学国家試験指導センター経理研究所・明治大学付属明治高校 高大連携、2017年4月、1ページ。

(92) エッセイ「事業承継ガイドラインの策定と支援機関に求められるもの」『銀行法務21』経済法令研究会、第811号、2017年3月1日、1ページ。

(91) ガイドライン「事業承継ガイドライン」事業承継を中心とする事業活性化に関する検討会・事業承継ガイドライン改訂小委員会、中小企業庁、2016年12月、1-96ページ。

(90) アドバイザー『CSR企業総覧2017【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6697号、2016年11月30日、1-1852ページ。

(89) アドバイザー『CSR企業総覧2017【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6696号、2016年11月29日、1-1164ページ。

(88) エッセイ「研究推進―新しいぶどう酒のための新しい革袋―」『学長室だより』明治大学学長室、第120号、2016年3月25日、10-11ページ。

(87) エッセイ「駿台会計人倶楽部創立60周年によせて」『駿台会計人』駿台会計人倶楽部、第30号、2015年12月8日、5ページ。

(86) アドバイザー『CSR企業総覧2016』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6631号、2015年12月2日、1-2562ページ。

(85) コラム「駿風」『明治大学広報』明治大学経営企画部広報課、第684号、2015年10月1日、1ページ。

(84) エッセイ「21世紀の経理研究所」『特研60周年記念特別会計研究室名簿―平成27年3月31日現在』明治大学国家試験指導センター経理研究所特別会計研究室、2015年7月17日、5-7ページ。

(83) エッセイ「研究関連校規の改定」『学長室だより』明治大学学長室、第116号、2015年3月31日、3ページ。

(82) 講評「指導教員講評」『実践知の創造と伝承』明治大学大学院商学研究科、第2号、2015年3月26日、7ページ。

(81) ガイドライン「事業引継ぎガイドライン―M&A等を活用した事業承継の手続き―」中小企業向け事業引継ぎ検討会、中小企業庁財務課・独立行政法人中小企業基盤整備機構、2015年3月、1-67ページ。

(80) コメント「社長力ランキング」『週刊東洋経済』東洋経済新報社、第6531号、2015年6月21日、44ページ。

(79) アドバイザー『CSR企業総覧2015』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6564号、2014年12月3日、1-2412ページ。

(78) エッセイ「文部科学省の新研究ガイドラインへの対応について」『学長室だより』明治大学学長室、第114号、2014年10月27日、5ページ。

(77) エッセイ「平成26年度からの共同利用・共同研究拠点の認定にについて」『学長室だより』明治大学学長室、第112号、2014年6月30日、10ページ。

(76) 論壇「公的研究費の監査とアカウンタビリティ」『明治大学広報』明治大学経営企画部広報課、第667号、2014年5月1日、2ページ。

(75) アドバイザー『CSR企業総覧2014』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6497号、2013年11月73日、1-2275ページ。

(43) 書評「John H. Dunning and Sariana M. Lundan, Multinational Enterprises and the Global Economy」『経理知識』明治大学国家試験指導センター経理研究所、第92号、2013年9月30日、45-48ページ。

(73) コメント「株高でみんなハッピー」『朝日新聞』朝日新聞社、第45626号、2013年5月15日、29ページ。

(72) エッセイ「先端研究を国際的に展開する」『明治』明治大学経営企画部広報課、第57号、2013年1月15日、17ページ。

(71) アドバイザー『CSR企業総覧2013』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6430号、2012年11月28日、1-21407ページ。

(70) ニュース解説「公的資金にかかわる全品確認体制の整備について」明治大学学長室、2012年11月22日、
http://www.meiji.ac.jp/gakucho/info/2012/6t5h7p00000e03qu.html

(69) エッセイ「明治大学の研究体制について―Where Research Meets Strategy−」『明治』明治大学経営企画部広報課、第55号、2012年7月15日、9ページ。

(68) エッセイ「研究の持続、知財の自立」『学長室だより』明治大学学長室、第100号、2012年6月15日、3ページ。

(67) コメント「CSR企業ランキング300」『週刊東洋経済』東洋経済新報社、第6381号、2012年3月17日、97-98ページ。

(66) アドバイザー『CSR企業総覧2012』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6361号、2011年11月23日、1-2047ページ。

(65) アドバイザー『CSR企業総覧2011』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6295号、2010年11月14日、1-1870ページ。

(64) ケース「ケイマック株式会社」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編16-19ページ。

(63) ケース「ダイセルファインケム株式会社」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編13-15ページ。

(62) ケース「日軽エムシーアルミ株式会社」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編9-12ページ。

(61) ケース「株式会社イシダ」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編5-8ページ。

(60) コメント「IFRSの勘所を押さえよう」『日経SYSTEMS』日経BP社、第204号、2010年3月26日、76ページ。

(59) ブログ「従業員を経営に参画させるには、従業員代表監査役の導入が鍵―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第4回(全4回)」東洋経済新報社、2010年2月10日、1-3ページ、
http://toyokeizai.net/articles/-/3756

(58) ブログ「人材活用の進化が財務評価を左右する―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第3回(全4回)」東洋経済新報社、2010年01月29日、1-3ページ、
http://toyokeizai.net/articles/-/3676

(57) ブログ「人材活用に優れる企業は財務評価も高い―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第2回(全4回)」東洋経済新報社、2009年12月18日、1-2ページ、
http://toyokeizai.net/articles/-/3482

(56) アドバイザー『CSR企業総覧2010』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6236号、2009年12月9日、1-1843ページ。

(55) ブログ「多様化する人材と単一化する会計基準―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第1回(全4回)」東洋経済新報社、2009年12月4日、1-2ページ、
http://toyokeizai.net/articles/-/3383

(54) ケース「株式会社イシダ」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、資料編71-74ページ。

(53) ケース「株式会社五十嵐電機製作所」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、資料編67-70ページ。

(52) ケース「シチズン東北株式会社」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、資料編41-44ページ。

(51) アドバイザー『CSR企業総覧2009』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6177号、2008年12月10日、1-1687ページ。

(50) ケース「住商ファーマインターナショナル(株)」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編71-74ページ。

(49) ケース「(株)NASSH」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編39-42ページ。

(48) ケース「住金物産コイルセンター(株)」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編35-38ページ。

(47) ケース「すばる鋼材(株)」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編30-34ページ。

(46) アンケート「経済学者・経営学者・エコノミスト163人が選んだ2007年『ベスト経済書』」『週刊ダイヤモンド』ダイヤモンド社、第95巻第49号、2007年12月22日、118-119, 121ページ。

(45) アドバイザー『CSR企業総覧2008』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6116号、2007年12月12日、1-1666ページ。

(44) ケース「ゼライス(株)」『わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号104号、2007年3月、260-264, 参考資料14ページ。

(43) ケース「(有)タケオカ自動車工芸」『わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号104号、2007年3月、219-222, 参考資料12ページ。

(42) アドバイザー『CSR企業総覧2007』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6055号、2006年12月13日、1-1443ページ。

(41) パンフレット「ふるさと懇談会―奈良県の道路整備について―」奈良県・道路整備促進期成同盟会奈良県協議会・奈良県道路利用者会議、2006年10月25日、1-11ページ。

(40) ケース「ベンチャーキャピタル支援で起業した事例」『中国系企業による国内進出の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号99号、2006年3月、39, 70-75ページ。

(39) コメント「監査不正(下)」『読売新聞』読売新聞東京本社、第46518号、2005年9月16日、38ページ。


(38) インタビュー「商学部―高い自由度の『学部内ダブル・コア』へ―」『明治大学2005-2006年版』日経BPムック「変革する大学」シリーズ、日経BP企画、2005年4月21日、85ページ。

(37) ケース「富士高分子株式会社」経済産業省経済産業政策局産業組織課、平成16年度起業家育成・経営人材プログラム導入促進事業「大学院連携プログラム:事業再生ケース教材作成」、2005年3月(講師用マニュアルを含む)、1-54ページ

(36) コメント「キャッツ粉飾事件スーパー会計士摘発余波」『東京新聞』中日新聞東京本社、第22154号、2004年6月5日、9ページ。

(35) コメント「変革進む会計監査」『読売新聞夕刊』読売新聞東京本社、第46026号、2004年5月11日、11ページ。

(34) エッセイ「『多元的評価と国際会計の理論』を刊行して」『社研ニュース』明治大学社会科学研究所、第33号、2004年3月20日、16ページ。

(33) インタビュー「キャリアアップに必要なのは社内の需要を見極めること」『ダカーポ』マガジンハウス、第24巻第4号、2004年3月3日、72-73ページ。

(32) インタビュー「21世紀は終わりなき自己投資の時代―最大リターンの獲得に向け努力を惜しむな―」『日経ビジネス アソシエ』日経BP社、第3巻第5号、2004年3月2日、106-111ページ。

(31) インタビュー「米英の高度専門職教育のいかなる点に学ぶべきか」『法律文化』東京リーガルマインド、第16巻第3号、2004年2月10日、24-27ページ。

(30) インタビュー「ビジネスパーソンがスキルを磨く場は大幅に増える」『日経ビジネス アソシエ』日経BP社、第3巻第2号、2004年1月20日、93ページ。

(29) アンケート「学者・エコノミストが選んだ2003年『経済書』ベスト30」『週刊ダイヤモンド』ダイヤモンド社、第91巻第49号、2003年12月20日、62ページ。

(28) インタビュー「学ぶことは自分のキャリアに対する投資」『社会人学習ハンドブック』日本生涯学習総合研究所、首都圏版2003-2004、2003年10月1日、19ページ。

(27) コメント「監査ビジネス『民』から『官』へ」『東京新聞』中日新聞東京本社、第21896号、2003年9月13日、26ページ。

(26) コメント「財務諸表どっちが正しいの?」『東京新聞』中日新聞東京本社、第21846号、2003年7月24日、24ページ。

(25) コメント「りそな公的資金注入で『金・銀・監』蜜月関係」『東京新聞』中日新聞東京本社、第21805号、2003年6月12日、29ページ。

(24) コメント「徹底検証りそな問題」『毎日新聞』毎日新聞東京本社、第45737号、2003年5月31日、23ページ。

(23) Comment: Debut of Tougher Accounting Rules Fraying Corporate Nerves, International Herald Tribune-The Asahi Shinbun, 20 April, 2001, p. 25.

(22) アンケート「経営学部・商学部教授に聞く21世紀初頭を生き抜くエクセレントカンパニー」『エコノミスト』毎日新聞社、3月20日号、2001年3月20日、100ページ。

(21) アンケート「経営学部・商学部教授が選んだエクセレント・カンパニー」『エコノミスト』毎日新聞社、10月17号、2000年10月17日、52ページ。

(20) コメント「会計制度改革でビジネスはこう変わる」三浦昭彦監修『これからの会計がわかる本―国際会計基準の導入で会社はどう変わるのか?―』PHP研究所、2000年5月15日、166-173ページ。

(19) コメント「国際会計基準導入のインパクト」三浦昭彦監修『これからの会計がわかる本―国際会計基準の導入で会社はどう変わるのか?―』PHP研究所、2000年5月15日、19-54ページ。

(18) 辞典項目「材料費」、興津裕康・大矢知浩司編『現代会計用語辞典』税務経理協会、1999年12月20日。

(17) 調査研究「キャッシュ・フロー計算書と投資決定と業績評価」大滝精一研究代表『先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究―平成8年度-10年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(2)研究課題番号:08453015)研究成果報告書―』東北大学経済学部科研費プロジェクト事務局、1999年3月、46-55ページ。

(16) 研究発表サマリー「企業における投資決定のプロセス―東証1部上場製造企業アンケート調査―」『組織科学』白桃書房、第32巻第2号、1998年12月20日、124-125ページ。

(15) 辞典項目「CAPM」「EVA」他29項目、森川八州男編『会計学用語辞典』税務経理協会、1998年10月20日。

(14) 調査報告書:電機総研『望ましい企業のあり方についてのアンケート調査』電機連合総合研究センター、1998年3月25日。

(13) 調査報告書:東北開発研究センター『ネットワーク型ベンチャー企業を目指せ―企業家の責任とベンチャー支援策―』東北開発研究センター、1997年4月2日。

(12) Case “A Case Study in the Japanese Direct Investment in Europe”大滝精一研究代表『先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究中間報告書−平成8年度文部省科学研究費補助金・基盤研究(B)(2)研究課題番号:08453015―』東北大学経済学部科研費プロジェクト事務局、1997年2月、28-37ページ。

(11) 書評「岸永三『オンリーワン企業の時代―ポスト不況の成功経営―』」『中小企業大学校仙台校だより』中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、第4号、1995年9月、4ページ。

(10) ケース「一ノ蔵酒類販売株式会社」中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、平成7年度教材開発事業、1995年7月(講師用マニュアルを含む)、1-17 + 1-2ページ。

(9) ケース「株式会社一ノ蔵」中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、平成6年度教材開発事業、1995年3月(講師用マニュアルを含む)、1-33 + 1-3ページ。

(8) 調査報告書:中小企業大学校仙台校「ケーススタディ用教材開発実態調査」中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、平成6年度教材開発事業、1995年3月。

(7) Discussion Paper, “Managing Strategic Investment Decisions in Japanese Companies,” Tohoku Management and Accounting Research Group, No. 37, September, 1994.

(6) 調査報告書:産業構造高度化調査専門委員会『東北の中堅中小機械製造業の高度化対策』東北経済連合会、1994年8月。

(5) 書評「Richard Butler, Leslie Davies, Richard Pike and John Sharp, Strategic Investment Decisions: Theory, Practice and Process」『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第56巻第1号、1994年6月22日、189-192ページ。

(4) Discussion Paper, “A Case Study of Japanese Direct Investment in the United Kingdom,” Tohoku Management and Accounting Research Group, No. 30, July, 1993.

(3) エッセイ「重層的管理会計を超えて」京都大学経済学部高寺ゼミナール編『山紫―高寺貞男先生御退官ゼミ三十周年記念誌―』ヘイワプリントシステム、1993年3月31日、181-200ページ。

(2) エッセイ「新任教官紹介」『経和会々報』経和会(東北大学経済学部同窓会)、第26号、1993年3月25日、2ページ。

(1) インタビュアー「井尻雄士―いまに生きる大学で学んだ哲学―」『同志社大学通信』同志社大学広報委員会、第50号、1984年4月1日、16-20ページ。

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