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明治大学国際武器移転史研究所・第３回シンポジウム
「第二次世界大戦は不可避だったのか―軍縮・軍備管理から考える―」

概要

国際武器移転史研究所は、総合的な歴史研究を通じて、軍縮と軍備管理を阻む近現代世界の構造を明らかにすることを目指しています。未曾有の破壊をもたらした第二次世界大戦に至るまでの約20年間は、欧米諸国を中心に平和や軍縮を求める世論が興隆し、国家間の軍縮交渉が行われた時期でもありました。研究所の第3回シンポジウムでは、戦間期の軍縮交渉に関する気鋭の研究者が集まり、この時期に行われた交渉の過程を解きほぐす作業を通じて、第二次世界大戦に至る道が不可避だったといえるのかを検証します。皆さまのご参加をお待ちしております。（PDFのチラシは、こちらをご覧下さい）

日時

2016年5月31日（火）18:30～20:30（18:00開場）

場所

明治大学駿河台キャンパス　グローバルフロント1階　グローバルホール

101－8301　東京都千代田区神田駿河台1-1

登壇者・進行

司会	榎本珠良（明治大学研究・知財戦略機構共同研究員／国際小型武器行動ネットワーク（IANSA）日本担当）
第1報告	倉松中（青山学院大学国際政治経済学部准教授）「ジュネーヴ海軍軍縮会議（1927）決裂の背景」
第2報告	松永友有（横浜国立大学国際社会科学研究院教授）「ジュネーヴ軍縮会議（1932-34）の挫折過程」
第3報告	小谷賢（日本大学危機管理学部教授）「第二次ロンドン海軍軍縮会議予備交渉（1934）の過程」
質疑応答

主催

明治大学国際武器移転史研究所

後援

政治経済学・経済史学会兵器産業・武器移転史フォーラム

参加費

無料

定員

100人

参加方法

事前登録制です。登録期限の2016年5月30日（月曜日）までに、以下の登録フォームからお申し込み下さい。

明治大学国際武器移転史研究所・第３回シンポジウム
「第二次世界大戦は不可避だったのか―軍縮・軍備管理から考える―」参加申込

なお、この期限にかかわらず、登録者が定員に達した場合は登録を締め切らせていただきます。いただいた個人情報は、明治大学国際武器移転史研究所からのご案内以外の目的には使用いたしません。

問い合わせ先

明治大学国際武器移転史研究所の事務局まで、メールでお問合せください。
E-mail: rihgat@@@meiji.ac.jp
（お手数をおかけいたしますが、＠を1つにして送信してください。）

報告者プロフィール

倉松中	青山学院大学国際政治経済学部准教授。専門は戦間期の日英米関係を中心とする外交史。主な業績として、「1920年代の海軍軍縮会議とその影響」横井勝彦編『軍縮と武器移転の世界史』（日本経済評論社、2014年）、‘Britain, Japan and the US at the Geneva Naval Conference of 1927(1)・(2)’『青山国際政経論集』第84・85号 (2011年)、‘Britain, Japan and Inter-war Naval Limitation, 1921-1936’ in I. Gow et al (eds), The History of Anglo-Japanese Relations, 1600-2000 (Palgrave, 2003)など。
松永友有	横浜国立大学国際社会科学研究院教授。専門は欧米経済史、イギリス経済政策史。主な業績として、「イギリス商務院の武器輸出管理政策と外務省との角逐」横井勝彦編『軍縮と武器移転の世界史』（日本経済評論社、2014年）、「イギリス型経済システムと産業衰退」横井勝彦編『日英経済史』（日本経済評論社、2006年）、「自由党政権下における金融帝国の確立」木村和男『世紀転換期のイギリス帝国』（ミネルヴァ書房、2004年）など。
小谷賢	日本大学危機管理学部教授。専門はイギリス政治外交史、軍事史、インテリジェンス研究。主な業績として、「イギリス情報部の対日イメージ1937-1941」（『国際政治』、2002年）、「イギリスの外交戦略とインテリジェンス」（『国際安全保障』、2003年）、「日本海軍とラットランド英空軍少佐」（『軍事史学』、2002年）、『日本軍のインテリジェンス』（講談社、2007年）、『インテリジェンス』（ちくま学芸文庫、2012年）、『インテリジェンスの世界史』（岩波現代全書、2015年）など。